進化し続ける技術と
プロダクト
「縦移動のインフラ」として現代に欠かせない昇降機。
日立ビルシステムはその歴史の中で昇降機のさまざまな技術革新を実現してきました。
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世界最高速（※）分速1,260m
2014年、中国・広州市に建設された超高層複合ビル「広州周大福金融中心」において、世界最高速（※）となる分速1,260mの超高速エレベーターの開発に挑戦。世界最大級の巻上機などを新たに開発し、安全で快適な乗り心地を追求した超高速エレベーターを据え付けました。
（※）2025年7月時点、日立調べ。 -
機能進化に加え
意匠性も追求
標準型エレベーター「アーバンエース HF Plus」は、世界的なプロダクトデザイナーの深澤直人氏が代表を務めるNAOTO FUKASAWA DESIGN LTD.監修による、シンプルで上質なデザインは国際的な賞を受賞。さらに、利用者に安全・安心・快適を提供するデジタル機能や昇降行程・積載質量の強化など、機能面も常に進化させています。
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災害への対策を加速
高層ビルやマンションにおける、停電時にエレベーターなどの共用部設備が使用できなくなる事態を回避するため、非常時電源として蓄電池などを整備する動きが進んでいますが、導入コストなどが課題となっています。日立ビルシステムは、電気自動車をビルの非常時電源として活用できる給電を行い、継続利用を可能とするシステムを開発し実用化を進めています。
スマートビル
ソリューション
脱炭素社会の実現や利用する方々のウェルビーイングの向上、ビル管理の効率化など、
「ビル」を取り巻くあらゆる課題の解決やイノベーションの創出をめざしています。
具体的な例としては、設備遠隔監視・制御のノウハウを生かし、ビルIoTプラットフォームを通じて、
ビル内のあらゆるデータを収集・見える化・分析し、ビル管理効率・運営品質・利用者サービスの向上を実現する
ビルIoTソリューション「BuilMirai(ビルミライ)」や、ビル就業者のQoL(Quality of Life)向上に貢献する
就業者ソリューション「BuilPass(ビルパス)」が挙げられます。
ビジネスモデル
日立ビルシステムの強みとして、昇降機の開発・設計・製造・販売・アフターサービス
という一連のビジネスを、トータルで行う一貫体制が挙げられます。
これにより、ビジネスのあらゆるフェーズでの柔軟な対応と、マーケットニーズ・クライアントニーズそれぞれに
寄り添った事業展開を可能としています。さらに、フェーズごとに「昇降機」に関するアイデアや課題を集約し、
それらを全社的な知見として開発に生かすことで、技術革新が生まれやすい事業形態になっています。
「安全」「安心」「快適」を
実現する体制
最先端のデジタル技術と充実のサービス体制で
昇降機をはじめ、ビルの各種設備機器の「安全」「安心」「快適」を
24時間365日見守り続けています。
管制センター
お客さまのビル設備を24時間遠隔監視。
また、さまざまな稼働データを遠隔でリアルタイムに収集・監視し、
データ分析結果を基にした予防保全を実現し、停止時間の最小化を図っています。
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広域災害に備え、東京・大阪に分散配置
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日本国内で保全契約をいただいている18万台以上のビル設備を監視
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24時間365日リアルタイムに収集・監視、データ分析
部品センター
旧機種から最新機種、電子部品から大型部品まで常時ストック。
必要な部品をスピーディーに供給します。
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200万点の部品を常時ストック
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バイク便などを待機させ、迅速に部品を供給
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広域災害に備え、東部部品センターと西部部品センターの二重体制
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緊急時に備え、24時間体制で365日対応
サービスネットワーク
事業拠点を全国に配置し、最先端のデジタル技術とスピーディーなフットワークにより、
お客さまの「安全」「安心」「快適」を守り続けています。
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いつでもお客さまのご要望にすばやく的確にお応えできるように、全国に事業拠点約300カ所を配置
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ビル設備の安全・安心・快適を守るプロフェショナルは全国約3,000名
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AIテクニカルサポートシステムはAIを活用してビル設備の稼働データ解析を行い、万一の故障発生時、エンジニアの復旧作業を支援
環境への取り組み
「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という日立グループの企業理念のもと、
長期的視点に立った環境経営の枠組みを策定。持続可能な社会の実現をめざし、
事業を通じて環境問題の解決に貢献しています。
環境ビジョン
日立は、 社会イノベーション事業を通じて、すべての人が地球環境を守りながら豊かな社会を実現できるように、
グリーントランスフォーメーションのグローバルリーダーをめざします。
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脱炭素
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サーキュラー
エコノミー -
ネイチャー
ポジティブ
環境長期目標
日立環境イノベーション2050
"GX for CORE" と "GX for GROWTH" の2つのミッションを追求し、
データと革新的な技術を活用して、 あるべき姿の実現・環境目標の達成に取り組みます。
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2050年度
ネットゼロ
高効率な製品、イノベーティブなサービス、および将来の技術でバリューチェーンを脱炭素化
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2050年度
サーキュラー
トランスフォーメーションビジネスエコシステムを進化させ、 モノやコトのライフサイクル全体に おける価値を最大化
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2050年度
ネイチャーレジリエンス
社会インフラに対する責任あるパートナーとして、 自然資本へのインパクトと自然災害の影響を 最小限に抑え、迅速に回復
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2030年度
カーボン
ニュートラル*1 -
2030年度
埋立廃棄物
ゼロ*3,4 -
2030年度
水使用
10%削減*6 -
2030年度
バリューチェーンを通じて
温室効果ガス排出
52%削減*2 -
2030年度
すべての関連製品グループに
エコデザイン*5を
適用 -
2030年度
バリューチェーンを通じた
自然との相互影響
アセスメント*7
*1: 2019年度を基準年とするファクトリー・オフィスにおける排出量削減とオフセットの活用, *2: 2022年度を基準年とする売上総利益による原単位目標, *3:当該年度最終処分率(埋め立て処分量／廃棄物有価物発生量) 0.5%未満と定義し、規制や条件に適合している場合, *4: 製造事業所が対象, *5:製品設計における環境配慮設計の適用、または製品群に対する環境影響評価の実施, *6:日立グループ内2019年度比、活動量による原単位目標, *7:規制に対応したうえで、主要な製品・プロジェクトを対象
環境行動計画
環境目標を実現するために、
3年ごとに環境活動項目と目標を設定
