ビジネスや生活を止めないことが、街の縦の移動を担う私たち日立ビルシステムの使命です。
そのために、経験と技術力に裏付けられた質の高いメンテナンスを提供します。
従来の保全システムでは、フィールドエンジニアによる点検を主体としており、遠隔知的診断装置「ヘリオス」が行う遠隔での常時監視・計測と診断運転によって点検作業をサポートしていました。
このため、点検と点検の間で故障が発生する可能性があり、その故障対応で停止時間が長引くケースがありました。
最新の保全システムでは、点検の一部を機械化し常時点検することで、故障の予兆を捉え、突発的な故障を抑止し、保全作業による停止時間の最小化を実現しました。
エレベーター1台ごとに約200の稼働データをLumadaのデジタルイノベーションプラットフォームへ集積し、
それぞれのエレベーターの状態からトラブルの予兆や部品寿命を見極めます。
最適な保全計画を算出し的確に対応することで、故障を未然に防ぐ予防保全を確立。
故障や点検によるエレベーターの不稼働時間の低減を実現しました。
人財開発センターで専門技術を学び、正しい知識と確かな整備技術を持った、全国約3,000人のフィールドエンジニアが、お客さまのエレベーター、エスカレーターの品質を守っています。マニュアルにない知識、デジタルでは分からない感覚。当社のフィールドエンジニアには、データではわからない異変に気づくノウハウがあり、匂いや音など、人間の持つ五感をフルに使い、皆さまのエレベーター、エスカレーターを守ります。
マルチロープテスター
エレベーターのロープは先進技術で診断しています。
エレベーターのロープは19本の素線(鋼線)を1ストランド(束)にし、さらにその束を芯にからめることで、1本の主ロープがつくられています。ロープを磁化して素線切れ部からの漏洩磁束をセンサーで検出します。
ハンドレールチェッカー
エスカレーターのハンドレール内部にある
スチールコードの飛び出しを未然に防ぎます。
ハンドレール内部の劣化が進行すると、埋設されたスチールコード素線がハンドレール表面から飛び出すことがまれに発生し、利用者が怪我をする可能性があります。左右の励磁コイルから出力される磁束を検出コイルで検波し劣化を測定します。
人財開発センター
エンジニアリング教育を中心に、実機を使った技術・技能の研修、安全に関する学習、お客さまの立場に立って考えられる人財の育成を行っています。
ヘリオスドライブ
震度4-5弱程度の地震があった際、エレベーターは安全のために運行を停止します。日立は遠隔保全システムで、自動診断、運行上問題がないと判断した際に約12分*1で自動で運転を再開*2します。
■事例:東日本大震災時、復旧時間を大幅に短縮
東日本大震災時、・・・・・・
本震後、6回のエレベーター停止を伴う地震が発生しましたが、ヘリオスドライブにより自動で仮復旧を実施しました。
合計不稼働時間を
約30時間(推定)
(一回の復旧にかかる時間を5時間と推定)
から
約1.2時間に低減
(ヘリオスドライブによる一回の仮復旧にかかる時間を12分として計算)
広域災害復旧支援システム
地震発生
ヘリオスで状況把握
広域災害復旧支援システムによって地震が発生した地域のエレベーターの状況を把握します。
災害対策本部で現地状況把握
災害対策本部を設置し、現地の被害状況やフィールドエンジニアの応援要否等、システムだけでは確認できない情報を収集します。そして、対策本部でどこに何人のフィールドエンジニアを配備するかを計画し、出動させます。
全国から被災地へ応援者を派遣
東日本大震災の時には、被災地に、のべ2,000人のフィールドエンジニアが全国から応援に向かい迅速に対応を行いました。
全国のフィールドエンジニアが現地対応
現地に不慣れな応援者が迷わず効率的に復旧が行えるよう、スマートフォンの地図上に地域のエレベーター情報をリアルタイム表示。復旧に向かう建物登録を行うことで、復旧の重複を防ぎ、地図上のルートナビで効率的に移動できます。
復旧完了
いつでもどこでもビル管理が行えるサポートツールです。
各ビル設備をまるごと一括監視契約することで、設備監視費用のコストダウンと、管理業務の負荷軽減が期待できます。
LINEアプリでエレベーターを呼び出し、タッチレスで目的階に移動できるサービスです。
BUILLINK(ビルリンク)
日立の遠隔保全システムを活用し、管理者がリモートでビル管理が行える、それがBUILLINKです。エレベーターの稼働状況や保全状況などの情報が、ほぼリアルタイムで把握できるので、現地に行かなくても確認・遠隔操作が行えます。これからはビル管理もリモートワークの時代。日立の考えるビル管理のスタンダードです。
設備まるごと監視サービス
エレベーターの遠隔監視回線を活用し、各種ビル設備を一括監視できるサービスです。ビル設備のために新たに回線の数を増やすことなく、低コストで安心の管理体制が構築できます。
自動火災報知機による発報の場合、警備会社にも発報し、対応を依頼します。
■監視回線・契約を一本化するメリット
LINE連携タッチレスエレベーター呼びサービス エレトモ
利用者が日立のエレベーターのLINE公式アカウントと“友だち”になることで、ボタンに触れることなく、スマートフォンでエレベーターを操作できる画期的なシステムです。エレベーターの「QRコード」を読み取るだけですぐに利用できます。
エレベーターの減価償却上の法定耐用年数は17年と定められています。
その間、エレベーターの性能を保持し、安全を守り、
みなさまにいつでも安心して快適にご利用いただくためには、
適切なメンテナンスを行なうことが必要不可欠となってきます。
「昇降機の適切な維持管理に関する指針」の概要
出典:国土交通省ホームページ
(http://www.mlit.go.jp/common/001119799.pdf)
(3) 所有者等が保守点検業者の
選定に当たって留意すべき事項
所有者は価格によって契約相手を決定するのではなく、
専門技術者の能力や同型機の業務実績等を総合的に評価して選定することが必要です。